27日前場の東京株式市場は、薄商いの中、平均株価が前日比112円43銭高の1万3802円62銭と反発。ただ、買い戻し一巡後は上げ幅を縮小した。
現地26日の米国株式市場がメモリアル・デーで休場となり、方向感に乏しい中で、前日の平均株価が3日ぶりに大幅反落した反動から、寄り付きは堅調。先物市場で買い戻しを含む合計4500枚の買い注文が観測されたほか、「現物市場でも商社、建設、重電、造船などを買いにきているところが散見される」(外資系証券)との指摘が聞かれ、平均株価は一時185円高まで買われる場面があった。
大引けにかけては、債券市場で「メガバンクによる買い戻し」(欧州系証券)との見方から、債券先物6月物が買い直されプラスに転じたことで、株価指数先物に売りが出て伸び悩んだ。商いは出来高、売買代金ともに実質今年最低を記録した日の前場段階(4月14日の出来高6億9419万株、3月26日の売買代金8158億円)を下回るなど超閑散だった。
市場からは「前日の反動で短期リバウンドの動き。米国以外で不動産関連の損失を抱えていることを示唆したUBSがスイス市場で大幅安となったが、全体への波及が限定され、落ち着いた動きだったことも安心感を誘った。ただ、手掛かり材料が乏しい中で、原油高などを背景に景気に対する不透明感があり、当面は平均株価1万4000円前後での値固めになりそうだ」(大和証券SMBC・グローバル・プロダクト企画部・西村由美氏)との声が聞かれた。東証1部の騰落銘柄数は値上がり1030、値下がり529。出来高は6億8954万株。売買代金は7625億円。東京外国為替市場では、1ドル=103円台前半(26日終値は1ドル=103円34銭)で取引されている。
UBS証が目標株価30万円に引き上げた日本紙 をはじめ、三菱紙 、レンゴー などパルプ・紙株が買い優勢となり、業種別値上がり率トップ。みずほ 、三菱UFJ 、三井住友 など銀行株や、岡三 、野村 など証券株も堅調。日本興亜 、損保ジャパン など保険株や、三菱Uニコス 、プロミス などノンバンク株にも物色が向かった。アステラス薬 、武田薬 など医薬品株も上昇。セイコーHD 、オリンパス など精密機器株も買われた。
個別では、日電産 による株式買い増しが材料視され、電産サンキョ が値上がり率トップ。ほか、08年12月期の年間配当2500円実施を発表したPGGIH や、三菱UFJ証が投資判断「1」(強気)に引き上げた東芝機 などが急伸した。
半面、DOWA 、日軽金 など非鉄金属株の一角がさえない。個別では、配当権利落ちのタクトホーム 、山下医 などのほか、ゴールドクレ 、サンフロンテ などが売られた。
[ 株式新聞ダイジェスト ]提供:モーニングスター社
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